【2026年版】オフィス向け弁当販売サービス5選を比較！費用・導入方法・選び方を解説
「社員食堂を設置するほどのスペースや予算はない」
「オフィス周辺の飲食店が混雑していて、従業員がランチに困っている」
「従業員の食事環境を改善したいが、どのサービスを選べばよいかわからない」
このような課題を抱える企業におすすめなのが、オフィス向けの弁当販売サービスです。
オフィス内の空きスペースを活用してお弁当を販売することで、厨房設備を設置することなく、従業員が社内で昼食を購入できる環境を整えられます。
近年では、複数のお弁当ブランドから選べるサービスや、企業が食事代の一部を補助できるサービスなど、選択肢も広がっています。
本記事では、オフィス向け弁当販売サービス5選を比較し、導入メリットや費用、社員食堂・宅配弁当との違い、サービスの選び方まで詳しく解説します。
企業の総務・人事・福利厚生担当者の方は、ぜひ参考にしてください。
1. オフィス向け弁当販売とは？
オフィス向け弁当販売とは、企業のオフィスやビルの共用スペースなどにお弁当を届け、従業員向けに販売するサービスです。
一般的な対面販売型サービスでは、ランチタイムに合わせて販売スタッフが訪問し、売り場の設営から販売、片付けまでを行います。
従業員は外出することなく、社内に設置された売り場で好きなお弁当を購入できます。
オフィス向け弁当販売の主な種類
オフィス向け弁当販売には、大きく分けて3つの方式があります。
① 対面販売型
販売スタッフがオフィスを訪問し、ランチタイムにお弁当を販売する方式です。
実際の商品を見ながら選べるため、従業員がその日の気分に合わせて購入できます。
② 無人販売・設置型
オフィス内に冷蔵庫や販売設備を設置し、従業員が商品を購入する方式です。
販売スタッフを常駐させる必要がなく、昼休み以外の時間にも利用できるサービスがあります。
③ 事前注文・宅配型
従業員や企業が事前に注文したお弁当を、指定の時間にオフィスへ届ける方式です。
必要な数量を注文できるため、比較的小規模なオフィスでも導入を検討しやすいことが特徴です。
それぞれにメリットがあるため、従業員数や勤務形態、求める利便性に応じて選ぶことが重要です。
2. オフィスに弁当販売を導入する5つのメリット
① 従業員のランチ時間を有効活用できる
オフィス周辺に飲食店が少ない場合や、ランチタイムに混雑するエリアでは、昼食の購入に時間がかかることがあります。
社内でお弁当を購入できれば、飲食店まで移動したり、レジに並んだりする時間を減らせます。
限られた昼休みを食事や休憩に充てられるため、従業員の働きやすい環境づくりにつながります。
② 厨房設備なしで昼食環境を整えられる
社員食堂を新設する場合、厨房設備や給排水設備、調理スペースなどの整備が必要になることがあります。
一方、オフィス向け弁当販売では、調理済みのお弁当を届けるため、専用厨房を設置せずに導入できるサービスがあります。
既存の休憩スペースや会議室の一角などを活用できるため、大規模な設備投資を避けながら食事環境を改善できます。
③ 毎日のランチの選択肢が増える
同じ飲食店やコンビニを利用していると、メニューが偏ったり、食事に飽きてしまったりすることがあります。
複数のメニューを取り扱う弁当販売サービスなら、和食・洋食・中華など、日によって異なる食事を楽しめます。
特に、複数の飲食ブランドの商品を取り扱うサービスは、幅広い嗜好に対応しやすいことが特徴です。
④ 食事補助によって従業員の負担を軽減できる
オフィス向け弁当販売は、企業の食事補助制度と組み合わせることも可能です。
例えば、730円のお弁当に対して企業が230円を補助すれば、従業員は500円で購入できます。
企業が食事代の一部を負担することで、従業員の日常的な食費負担を軽減できます。
物価上昇による生活費の負担が意識されるなか、食事補助は従業員が日々メリットを実感しやすい福利厚生の一つです。
⑤ 福利厚生の充実につながる
社内で手軽に昼食を購入できる環境は、従業員の利便性を高めるだけでなく、企業の福利厚生施策としても活用できます。
特に、オフィス移転や出社方針の変更、社員食堂の廃止・縮小などは、食事環境を見直す機会となります。
ただし、導入しただけで従業員満足度が向上するとは限りません。
メニューの豊富さ、価格、販売時間などを従業員のニーズに合わせることが重要です。
3. 弁当販売・社員食堂・宅配弁当の違い
企業の昼食環境を整える方法には、弁当販売のほかに社員食堂や宅配弁当などがあります。
それぞれの特徴を比較してみましょう。
比較項目 | 対面弁当販売 | 社員食堂 | 宅配弁当 |
厨房設備 | 原則不要 | 必要な場合が多い | 不要 |
初期投資 | 比較的抑えやすい | 大きくなりやすい | 比較的少ない |
メニュー | サービスによる | 運営方式による | 提供会社による |
事前注文 | 原則不要 | 原則不要 | 必要な場合が多い |
必要なスペース | 売り場スペース | 厨房・食事スペース | 受け取り場所 |
少人数対応 | 条件による | コスト面で課題が出やすい | 対応しやすい |
企業の運営負担 | 委託範囲による | 運営方式による | 注文方法による |
※一般的なサービス形態の比較です。実際の導入条件や費用は提供会社によって異なります。
対面弁当販売が向いている企業
対面販売型は、一定数の従業員が同じ時間帯に出社し、まとまった昼食需要がある企業に向いています。
特に、以下のような企業では導入を検討する価値があります。
社員食堂を新設するほどのスペースがない
オフィス周辺のランチ環境に課題がある
従業員が事前注文せずに昼食を選べるようにしたい
総務担当者による日々の注文・集金業務を減らしたい
食事補助制度を導入したい
一方、出社人数が少ないオフィスや、従業員の昼食時間が大きく分散している職場では、宅配型や設置型の方が適している場合もあります。
4. おすすめのオフィス向け弁当販売サービス5選
ここからは、オフィス内での弁当販売や社内向け食事提供に対応する5つのサービスを紹介します。
サービスによってメニューの種類や運営方式、導入条件が異なるため、自社の状況に合わせて比較してみましょう。
① 社食DELI｜複数ブランドから毎日選べるお弁当専門の社員食堂サービス
社食DELIは、ワオ株式会社が運営する、お弁当専門の社員食堂サービスです。
オフィス内の空きスペースを活用し、ランチタイムにお弁当の対面販売を行います。
10ブランド以上、毎日20〜30種類のお弁当を取り扱っており、和食・洋食・中華・エスニックなど、幅広いメニューから選べることが特徴です。
商品の配送から売り場の設営、販売、片付けまでを社食DELIが担当するため、企業の総務・人事担当者による日々の運営業務を抑えられます。
また、企業による食事補助にも対応しており、従業員の負担額を調整することも可能です。
主な特徴
10ブランド以上、毎日20〜30種類のお弁当
厨房設備や大規模な工事が不要
商品の配送・販売・片付けまで対応
企業による食事補助に対応
東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県の対象エリアで展開
こんな企業におすすめ
出社人数が200名以上を目安とするオフィスや、豊富なメニューを用意したい企業、社員食堂に代わる昼食環境を整えたい企業におすすめです。
② ランチファクトリー｜弁当宅配やケータリングにも対応
ランチファクトリーは、企業向けのお弁当やケータリングなどを取り扱うサービスです。
日替わり弁当や会議向けのお弁当など、用途に応じた食事の手配を検討できます。
日常的なオフィスランチに加え、会議や社内イベントなど、さまざまなシーンでお弁当を利用したい企業にとって比較候補となります。
主な特徴
企業向けのお弁当手配に対応
日替わり弁当などのメニューを展開
会議やイベント向けの食事手配にも活用可能
こんな企業におすすめ
日常の昼食だけでなく、会議や社内行事などでもお弁当を利用したい企業に向いています。
※オフィス内での定期的な対面販売の実施条件は、個別確認が必要です。
③ イナカデリコ｜健康的なランチとオフィスカフェを提供
イナカデリコは、オフィス向けの食事提供や社内カフェの運営などを手がけるサービスです。
地方の生産者による食材を活用し、お弁当やサラダ、ドリンク、スイーツなどを提供しています。
食事を提供するだけでなく、オフィス内のコミュニケーションやリフレッシュの場づくりにも取り組んでいることが特徴です。
主な特徴
手作りのお弁当やサラダなどを提供
地方の生産者の食材を活用
オフィスカフェや社内売店の新設・リニューアルにも対応
オフィス環境に応じたプランを提案
こんな企業におすすめ
食事環境の改善に加えて、オフィスカフェや従業員同士の交流スペースを整備したい企業に向いています。
公式サイト：https://inakadelico.jp/
④ 一久商事｜手作りの日替わり弁当を社内販売
一久商事は、日替わり弁当の製造・販売を手がける企業です。
築地の板前仕込みを特徴とする手作りのお弁当を提供しており、オフィス向けの社内販売にも対応しています。
公式サイトでは、毎日20種類以上のランチバリエーションを案内しています。
主な特徴
手作りの日替わり弁当を提供
毎日20種類以上のメニューを案内
オフィス内での弁当販売に対応
こんな企業におすすめ
手作りのお弁当や日替わりメニューを重視する企業に向いています。
公式サイト：https://www.o193.jp/
⑤ ランチネット｜オフィスへの出張販売に対応
ランチネットは、オフィスやビルなどでのお弁当の出張販売を行うサービスです。
販売スタッフが売り場の準備から販売、撤収までを担当する仕組みを採用しています。
和食・洋食・中華・多国籍料理など、複数のジャンルのお弁当を取り扱い、定期的にメニューを入れ替えていることが特徴です。
主な特徴
オフィス内でのお弁当の出張販売
売り場の準備・販売・撤収に対応
10種類のメニューを案内
定期的なメニュー変更
こんな企業におすすめ
オフィス内に売り場を設置し、従業員が直接お弁当を購入できる環境を整えたい企業に向いています。
公式サイト：https://www.lunchnet.jp/
5. オフィス向け弁当販売サービスの選び方
弁当販売サービスを導入する際は、価格だけでなく、メニューや導入条件、運営体制などを総合的に比較することが重要です。
① メニューの種類と入れ替わり頻度
従業員が日常的に利用するサービスだからこそ、メニューの豊富さは重要な比較ポイントです。
毎日同じような商品が並ぶ場合、利用が定着しにくくなる可能性があります。
メニュー数だけでなく、和食・洋食・中華などのジャンルや、日替わり商品の頻度も確認しましょう。
② 従業員の購入価格
従業員が無理なく利用できる価格設定かどうかも大切です。
企業による食事補助がない場合は、従業員が商品代金を全額負担することになります。
一方、企業が一部を補助すれば、従業員の負担額を下げることができます。
商品価格と企業の補助予算を組み合わせて検討しましょう。
③ 必要な出社人数と販売スペース
対面販売型のサービスでは、安定した販売を継続するために一定の昼食需要が必要になる場合があります。
そのため、企業全体の従業員数ではなく、実際にオフィスへ出社する人数を基準に検討することが重要です。
また、売り場の設置スペースや動線、電子レンジなどの設備条件も確認しておきましょう。
④ 企業側の運営負担
サービスによって、企業と提供会社の役割分担は異なります。
例えば、以下の業務を誰が担当するのかを確認しましょう。
お弁当の発注・数量調整
売り場の設営
販売・代金回収
売れ残り商品の処理
販売終了後の片付け
日々の運営業務を提供会社に任せられるサービスであれば、担当者の負担を抑えながら運用できます。
⑤ 食事補助への対応
福利厚生として導入する場合は、企業が食事代を補助できるかも重要です。
補助金額の設定方法や企業への請求方法、利用実績の管理方法などを確認しておくと、導入後の運用をイメージしやすくなります。
9. まとめ｜自社に合った弁当販売サービスでオフィスの昼食環境を改善しよう
オフィス向け弁当販売は、厨房設備を新設することなく、従業員が社内で昼食を購入できる環境を整える方法の一つです。
社員食堂と比べて設備投資を抑えやすく、企業の食事補助制度と組み合わせることで、従業員の食費負担軽減にもつなげられます。
サービスを選ぶ際は、メニューの豊富さ、商品価格、導入条件、運営体制、食事補助への対応などを比較しましょう。
オフィスに毎日選べるランチを。社食DELIにご相談ください
社食DELIは、オフィスの空きスペースを活用して、毎日20〜30種類のお弁当を対面販売するサービスです。
厨房設備は不要で、商品の配送から販売、片付けまで対応します。
「自社の人数でも導入できるか知りたい」
「食事補助を導入した場合の費用を確認したい」
「実際の販売風景を見てみたい」
そのような企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。
サービス資料ダウンロードhttps://www.shashokudeli.com/
導入についてのお問い合わせhttps://www.shashokudeli.com/
実際の売り場を見学するhttps://www.shashokudeli.com/tour/
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