今更聞けない、テレワークの基礎知識！理解してより良い職場環境にしよう

コロナ禍で、「テレワーク」という働き方が注目を浴びました。アフターコロナでも働き方の一つとして継続する企業も多いのではないかと思います。しかしテレワーク・リモートワーク・在宅勤務など似たような言葉がたくさんあり混乱してしまいますよね。本記事ではそれぞれの働き方の違いについて解説していきます。

｜目次

｜テレワークとは？

テレワークとは、時間や場所にとらわれずに仕事を行う働き方を指します。リモートワークと同様に、オフィス外での仕事を可能にしますが、テレワークはリモートワークよりも広い概念と捉えられています。

テレワークには、在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィスなど、さまざまな形態があります。

現代ではテクノロジーも発展し、スマートフォンやパソコン、インターネットを使うことでテレワークをしやすい環境になりました。オフィス以外での働き方もどんどん多様化している時代と言えるでしょう。

｜テレワークの種類

一概にテレワークと言っても様々な働き方があります。それぞれの意味をしっかりと理解し、誤った使い方をしないよう注意しましょう。

在宅勤務

在宅勤務とは言葉の通り自宅で勤務をすることです。通勤時間を省いて生産性を向上させ、従業員のワークライフバランスを改善する可能性があります。また、病気やケガ、子育てや介護などの個人的な事情で外出が難しい人でも勤務が可能です。

モバイルワーク

モバイルワークとは、ノートPCやスマートフォン、タブレットなどのモバイル端末を利用し、移動中の交通機関内や顧客先、出張先、飲食店などで勤務する労働形態です。オフィスに縛られることなく業務を行えることから、外出や出張が多い営業職などに適した働き方とされています。

サテライトオフィス

サテライトオフィスとは、企業や団体の本社・本拠から離れた場所に設置されたオフィスのことです。従業員によっては本社よりも通勤しやすい場所に作られた、本社と同様の仕事ができるようなオフィスのため数人が働けるだけのスペースと通信環境が用意されたごく小規模なものが多いです。シェアオフィスを契約してサテライトオフィスとして使用している企業も多いです。

｜テレワークのメリットとデメリット

テレワークは多様な働き方を可能にしますが、メリットが多い分デメリットもたくさんあります。

【メリット】

通勤時間・移動時間の削減

テレワークをすることにより、従業員は通勤時間や移動時間を削減できます。これにより、働く時間が増え、生産性が向上します。特に移動の多い営業社員にとっては顧客対応のための時間を増やすことができるようになり、営業効率の大幅な向上が期待できます。

ワークライフバランスの確立

自分の仕事場と生活環境の距離が近いテレワークは、家事、育児や介護との両立のしやすい働き方と言えます。本来であれば育児や介護のため仕事を離れざるを得ず、長期休職や退職を選んでいた社員も、自宅から引き続き業務に携わることができます。

雇用の多様化

地理的な制約がなくなるため、遠隔地での勤務が可能になります。それにより、企業は国内外からより優秀な人材を雇用することが可能になります。

事業コスト削減

テレワークによりオフィスに出社する従業員数が減少するため、通勤費や光熱費などのコストを削減することができます。さらに、出社する従業員数が恒常的に減少する場合は、現在よりも規模の小さいオフィスへの移転が可能になるなど、賃料を削減することもできます。

【デメリット】

社内コミュニケーションへの支障

チーム内での直接的な対面コミュニケーションがなく、チャット等のオンラインでのやり取りが多くなるため、情報共有やフィードバックが難しくなることがあります。また、オンラインでのやりとりだとタイムラグが発生するため誤解や混乱が生じやすくなる可能性もあります。

社内情報のセキュリティ確保の必要性

リモートで働くと、セキュアなネットワークやデバイスを通じてのみアクセスできる企業の情報へのアクセスが困難にななります。しかし、情報を持ち出す機会が増えたり、情報を社外や自宅で閲覧する機会が増えることで、情報の漏洩などのリスクが高まります。

勤務状況が管理しづらい

リモートワーク・テレワークを実施することで、仕事中の個人の行動を上司が把握することが難しくなります。それにより、勤務状況を管理しづらくなります。自宅でテレビやゲームなどをしている社員がいる可能性もあります。

仕事とプライベートの境界線が曖昧になる

オフィス以外の場所で仕事をすると、仕事とプライベートの時間や空間の境界が曖昧になり、通勤時間が削減されたことで過度の労働に繋がったり、ストレスを感じることがあります。

｜テレワークを導入する際のポイント

テレワークを導入する際にはいくつかのポイントがあります。

社内コミュニケーションツールの導入

テレワーク環境では、従業員が効率的に連携し、情報を共有するために、信頼性の高いコミュニケーションツールが必要です。ビデオ会議ツール、インスタントメッセージングアプリ、プロジェクト管理ツール、共有ドキュメントプラットフォームなどがあります。

それぞれのツールが持つ機能を理解し、それらが組織の特定のニーズをどのように満たすかを評価することが重要です。また、従業員が新しいツールの使用に適応できるように、適切なトレーニングとサポートも提供する必要があります。

福利厚生制度を平等に与える

テレワークの導入は、福利厚生制度にも影響を及ぼします。企業は、オフィス勤務者とテレワーク勤務者の間で福利厚生制度が平等になるよう注意を払う必要があります。これは、テレワーク勤務者が他の従業員と同じように扱われていると感じ、その結果、従業員満足度と生産性が高まるからです。

例えば社員食堂や社内ジムなど出社した人しか利用できない制度がある場合、テレワーク勤務者にもそれに替わる制度を検討する必要があります。

勤務状況を管理できるツールの導入

テレワークでは、従業員が分散して働いているため、従来のように勤務状況や生産性を適切に把握・管理することが難しいかもしれません。そのため、勤務状況を管理するためのツールの導入が必要になります。これにはタスク管理ツール、時間追跡ツール、パフォーマンス管理ソフトウェアなどがあります。これらのツールを使用することで、従業員の勤務時間、タスクの進行状況、成果物の品質などを追跡し、評価することが可能になります。