「導入前の期待」と「導入後の実感」はほぼ一致する——2つの調査が示す食事補助の再現性
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社食DELIでは2026年に2つの調査を実施しています。ひとつは「ランチ代インフレの実態と食事補助に関する意識調査」（2026年6月）、もうひとつは「食事補助の有無が従業員満足度に与える影響調査」（2026年7月）です。この2つを並べて見ると、単独では気づきにくい、もう一段深い発見があります。
｜目次
｜2つの調査が答えている、実は同じ問い
一見別のテーマに見える2つの調査ですが、実は同じ問いに対して、異なる角度から答えを出しています。
調査①（6月）：食事補助を持っていない人を含む全体に対して、「もし食事補助があったら、出社モチベーションや会社への好感度は上がると思いますか？」と尋ねたところ、77.25%が「上がる」と回答しました。これは、いわば導入前の"期待値"です。
調査②（7月）：実際に食事補助が「ある」職場で働いている人に対して、「食事補助は、実際に満足度・出社意欲・好感度に影響していると思いますか？」と尋ねたところ、70.90%が「影響している」と回答しました。これは、導入後の"実感値"です。
｜期待と実感の差は、わずか6.35ポイント
77.25%（期待値）と70.90%（実感値）。この2つの数字の差は、わずか6.35ポイントです。
福利厚生や施策の多くは、「導入前に期待されていたほどの効果が、実際には出ない」というギャップに悩まされがちです。しかし食事補助については、その期待と実感のギャップがほとんど見られませんでした。これは、食事補助というテーマにおいて非常に価値のあるデータだと言えます。
｜なぜこれが企業の意思決定にとって重要なのか
多くの企業が福利厚生の導入を迷う理由のひとつは、「期待していたほどの効果が本当に出るのか分からない」という不確実性です。新しい施策には常に「やってみたら思ったほどでもなかった」というリスクが伴います。
しかし今回の2つの調査結果を並べると、食事補助については「入れる前に期待されていた効果」と「実際に入れてみた人が感じている効果」が、ほぼ同じ水準で一致していることが分かります。つまり、食事補助は「期待だけが先行する施策」ではなく、「期待通りの効果が再現される施策」である可能性が高いということです。
｜導入を検討している担当者が、社内説得で使えるデータ
社内で福利厚生の新規導入を提案する際、決裁者からよく出る質問は「本当に効果があるのか」「絵に描いた餅ではないのか」というものです。
今回の2つの調査結果は、この質問に対する具体的な答えになります。「導入前に期待される効果は77.25%、実際に導入している企業の従業員が感じている効果は70.90%」というように、期待と実態の両方を数字で示せることは、単発の調査結果よりも説得力のある材料になります。
｜まとめ：食事補助は「賭け」ではなく「再現性のある施策」
食事補助・食の福利厚生は、これまで「なんとなく従業員に喜ばれそうな施策」として語られることが多い分野でした。しかし今回、時期の異なる2つの独立した調査を比較することで、「期待していた効果と、実際に得られている効果に大きなズレがない」という、再現性を裏付けるデータが得られました。
これから食の福利厚生の導入を検討する企業にとって、これは「やってみないと分からない施策」ではなく、「多くの企業で同じような効果が再現されている施策」として、導入判断のハードルを下げる材料になるはずです。
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*本記事は、社食DELIが実施した2つの調査（[ランチ代インフレの実態と食事補助に関する意識調査](https://www.shashokudeli.com/post/lunch-report-2026)、
[食事補助の有無が従業員満足度に与える影響調査](https://www.shashokudeli.com/post/shokujihojo-report-2)）の結果を比較・分析したものです。
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